“元・幼稚園の先生”がデータセンターで働き、プログラミング教育支援に携わるまで

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※こちらの記事は2019年7月30日に ASCII.jpで公開された記事を再編集したものとなります。

文● 谷崎朋子 写真●曽根田元 

さくらの学校支援プロジェクトについて 

 「さくらの学校支援プロジェクト」は、2017年にさくらインターネットがスタートさせたプログラミング教育支援プログラムだ。「石狩市への小学校プログラミング教育支援プロジェクト」として始まったこの取り組みは、石狩市内の小学校でプログラミング教育の授業を行えるようにするという当初の目標の達成見通しがついた今、新たな名称で北海道内全域を視野に入れた展開も開始している。  

 そんなプロジェクトを立ち上げ、ここまで育ててきたのが、さくらインターネットの朝倉恵だ。“元・幼稚園の先生”というIT業界では異色の経歴を持つ朝倉に、IT業界に足を踏み入れたきっかけ、プログラミング教育支援プロジェクトに携わるまでの道のり、プロジェクトを進める中で遭遇した驚きや課題などを聞いた。

 

さくらの学校支援プロジェクトで展開している小学校への「出前授業」

さくらの学校支援プロジェクトで展開している小学校への「出前授業」

 

さくらインターネット さくらの学校支援プロジェクト 朝倉恵

さくらインターネット さくらの学校支援プロジェクト 朝倉恵

 幼稚園教諭→Webデザイナー→プログラマー→サーバー管理者→?  

 「実は、コンピューターを使う仕事にはずっと憧れがあったんです」。北海道で生まれ育った朝倉は、そう明かす。  

 地元にある藤女子短大の保育科を卒業後、夢だった“幼稚園の先生”になった朝倉。それから通算13年間、幼稚園教諭や保育士として子どもたちの育成に携わってきた。だが、主任となってクラス担任から離れることになったころから、このままでいいのかと将来のキャリアについて考え始めたという。  

 そんなときに脳裏をよぎったのが、卒業後にIT業界へ進んだ同世代の友人たちの姿と、コンピューターに興味はあったものの「理系じゃないから」と進路の選択肢から外した当時の自分だった。  

 「幼稚園で働いていた当時、ボーナスをためてパソコンを購入したんです。そのときはExcelやWordを少し使う程度でしたが、コンピューターを使うとこんなに仕事が速くなるのか、こんなに便利なんだと気付きました」  

幼稚園でホームページを立ち上げ

 さらにその後、幼稚園でホームページを立ち上げることになり、朝倉がその管理を担当することになった。ホームページ制作そのものは外部業者に委託していたが、「ホームページってどうやって作るんだろうと、業者さんが作ったHTMLのソースを見て、中身はこうなってるんだと理解し始めてから面白くなってきました」と、興味は深まるばかりで、昔あきらめた“パソコンを使う仕事”をしたいと、思い切って転職することにしたという。  

 当初は札幌市内で職を探したが、一般企業での就業経験がなかったため、そうした仕事への就職は難しく、人材派遣会社にも登録を断られるほどだった。「それならば東京で就職活動をしよう」と引越しを決断。東京で「“体力と気力”が一番のウリで、給料は安くても構わない」と求人募集に手当たり次第応募した結果、ちょうどWeb制作部門を立ち上げようとしていた社員10名ほどのデザイン会社に採用が決まった。

人生で初めてのプログラミング 

 入社後は「Adobe Photoshop」や「Adobe Illustrator」の使い方を学び、さらにはオンラインでデータ登録を受け付ける動的なページを作るために、人生で初めてプログラミングも経験した。こうした実績を積んだことで、以前は登録を断られた派遣会社にもすんなり登録できるようになり、さらなるステップアップを目指して転職。ケータイコンテンツ制作会社で、当初は派遣社員として、その後は正社員としてプログラマーの仕事をすることになる。  

 ところがあるとき、この制作会社から社員が大量に辞めてしまった。ふと見回すとエンジニアとして残ったのは朝倉氏だけ、そして管理者のいなくなったコンテンツ配信サーバーもそこに残されてしまった。サーバー管理の経験などなかった朝倉だが、「残されたものはどうにかしないといけない」とサーバー管理の担当を余儀なくされた。「親会社の方に教えてもらいながら、ひたすら見よう見まねでサーバーをお守りしていました」。  

 

さくらインターネット 朝倉

 

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データセンター関係の仕事に就きたい

 サーバー管理を手がけるようになったことをきっかけに、朝倉氏はデータセンターにも出入りするようになる。もちろんわざわざデータセンターに足を運ぶのは何かトラブルが起きたときなのだが、朝倉は「なぜかトラブル対応の“火消し”が楽しく、快感になってしまいました(笑)」と語る。この経験から、いずれはデータセンター関係の仕事に就きたいと考えるようになったという。  

 その後、現在はさくらと様々なプロジェクトで協働しているjig.jpにサーバー管理者として転職した朝倉氏は、同社が利用するさくらインターネットとの連絡窓口担当になった。1年ほど経ったあるとき、さくらが石狩市にデータセンターを新設すると知り、朝倉は、実家のある北海道でデータセンターの仕事に就けるチャンスだと考えさくらに猛アピール。「すぐには新規採用予定はなかったのですが、その後もずっと入りたいと言い続けていたら、面接することになって、就職が決まりました」と笑う。  

 石狩データセンターが開業した2011年11月からほぼ半年後の2012年6月。朝倉はさくらインターネットに入社し、石狩へと飛んだ。

偶然の連続で、これまでの経験を生かせるプロジェクトに携わることに  

 石狩データセンターで朝倉は、シフトメンバーの業務管理や育成、見学者向けの設備説明といったセンター長の補佐的な業務を担ったのち、運用リーダーに任命された。まだ出来たばかりのデータセンターであり、細かなルールなどが整っていない部分をひとつずつ調整していった。石狩データセンターで立ち上げた「リモートハウジング」サービスのプロジェクトに参加し、同サービスの設定手順や運用ドキュメントも策定した。

 4年間ほどデータセンターのオペレーション業務に携わった後、今後のキャリアをどうするか上司に聞かれ、そのほかの業務にも幅を広げてみたかったこと、またデータセンター運用に携わるスタッフの教育やスキルアップの枠組み作りをやってほしいと請われたことから、朝倉は東京への転勤を決めた。

代表取締役の田中とのランチがきっかけ

 新たな立場で石狩に出張していた2016年10月、同じく出張で石狩にいた社長の田中邦裕とランチをとっていたところ、偶然にもその日、朝倉氏の中学校時代の同級生である石狩市役所の担当者と田中がミーティング予定であることがわかった。「田中さんに『朝倉さんもミーティングに入らない?』と言われて同席しました。ただ、何のミーティングかは知らなかったのですが」と朝倉は笑う。  

 ミーティングの内容は、石狩市とさくらのつながりを生かして何かできないかというものだった。その具体的な活動候補の1つとして「学校のプログラミング教育支援」という話があり、ちょうどコンピュータソフトウェア協会(CSAJ)のプログラミング教育委員会でこのテーマに取り組んでいた田中にとっても関心の深いものだったようだ。そして田中がこう言った。  

「そういえば朝倉さん、幼稚園の先生だったよね。やってみない?」   

 かつて朝倉は、田中も参加していた飲み会の席で、現在のキャリアでは幼稚園教諭や保育士としての経験やノウハウが無駄になっているかもしれないと漏らしたことがあるという。「もしかしたら、田中さんはそれを覚えていてくれたのかもしれません」。

小学校プログラミング教育支援プロジェクトの開始

 子どものプログラミング教育支援ならば、これまでの幅広い経験を存分に生かせるうえ、新たなチャレンジもできる。朝倉は即答でやってみたいと答えた。こうして「石狩市への小学校プログラミング教育支援プロジェクト」は始まった。さくらインターネット社内でのプロジェクト立案/計画や役員へのプレゼンテーションは、すべて朝倉が担当した。役員プレゼンなど初めてで、わからないことも多かったが、他のグループマネージャーからのサポートがうれしかったと振り返る。  

 地元小学校での取り組みを進めるためには、市役所だけでなく石狩市教育委員会との協力関係も必要だ。しかし当初は、教育委員会に話をしても、何がやりたいのかが具体的に伝わらなければ「企業に何ができるのか」といぶかしがられるのではないかという危惧があり、議論はなかなか前進しなかった。そんなとき、かつて勤務していたjig.jpが福井県でプログラミング教育のイベントを開催することを耳にした。市の企業誘致担当を誘ってイベントを視察したところ、その内の1人がその後、偶然か必然か教育委員会に異動。これで議論もスムーズに進むようになり、現在では市役所/教育委員会/さくらの三者が一丸となってプロジェクトを推進している。

小学校への「出前授業」を開始、現場は驚きの連続だった 

 朝倉は当初、小学校の教員にプログラミング教育についての集合研修を実施し、教員自身で授業を進められるように支援したいと考えていた。だが学校現場を知る教育委員会は、そのプランは現実的ではないという。学校の教員は日々の業務で忙しく、研修会の予定もすでに来年分まで埋まっているほどなので、そこに新たな研修を付け加えるのは無理だという。  

 そこで代替案となったのが、朝倉による「出前授業」だった。朝倉が小学校に出向き、直接子どもたちに授業をおこなう。教員にはそれを見学しつつ体験もしてもらい、徐々にその内容を習得してもらうかたちだ。これで学校側の負担は軽減されるが、朝倉の負担は大きかった。  

 「初めての試みなので、1校ずつ段階的に導入してもらおうと提案したのですが、教育委員会からはそれだとうまくいかない可能性があるから、一気に市内13校すべてで導入したいと言われました」  

 教育委員会にこの提案をしたのが2017年1月、そして2月には各小学校の校長にもプレゼンテーションを行って承諾を得た。4月からの次年度に間に合わせるために、朝倉はおよそ1カ月間、出前授業で提供する網羅的な授業メニュー(学年別や教科別)の開発や、各校から簡単に出前授業を申し込める手続きの策定などで奔走した。

人とのつながりで支えられている 

 難しかったのは授業メニュー開発だという。当時はまだプログラミング教育に関する学習指導要領も発表されていない段階であり、内容が当たるかはずれるかは一種の“賭け”だった。  

 「以前、同じようなプログラミング教育をボランティアでやってみようと、特定非営利活動法人 みんなのコードの説明会に参加したことがありました。代表の利根川さんはプログラミング教育を議論する有識者会議のメンバーでもあるので相談し、いろいろと話を聞いていただきました。結果として、学校現場の課題に即した非常に濃い内容となりました」。これまでもそうだったように、人と人とのつながりで私は支えられていると強く感謝したと朝倉は振り返る。

2019年度版の「出前授業」メニュー。

2019年度版の「出前授業」メニュー。低学年から高学年までそれぞれのレベルに合わせた内容を用意しており、PCを使わないかたちの授業もある

子どもたちの発想の豊かさに驚く 

 こうして2017年4月に出前授業の申し込み受付を開始し、6月からは実際に小学校での出前授業も始まった。教育委員会からは1校につき最低でも1回は開催してほしいと要請を受けており、最終には1年間で30回ほど、学年別の開催も含めればのべ40回ほどの出前授業を実施した。  

 実際に小学校で授業をしてみると、たとえばインターネットアクセスに制限(フィルタリング)がかかっていたり、古い「Internet Explorer 9」しか使えず最新のサイトが表示できなかったりと、さまざまな課題に直面して事前の想定どおりには進まなかった。しかしその一方で、子どもたちの理解力や発想力の豊かさもまた“想定外”であり、うれしい驚きがあったという。  

 たとえば初めての出前授業は、低学年の複式学級(小学1年生と2年生)が対象だった。「身の回りにあるコンピューターを探そう」というワークショップで、ソファーやゴミ箱、掃除機、自動車、テレビが描かれたカードを、コンピューターが組み込まれているかどうかで分類するというものだ。授業前、朝倉ら関係者は「低学年の子どもたちなので、ITのことは何も知らないかもしれない」と考えていたが、蓋を開けてみると全グループが正解だった。今の子どもたちは、大人の想像を超えてコンピューターに親しんでいるのだ。  

 「続けて『コンピューターが入ってないモノにコンピューターを入れたらどうなると思う?』と質問してみたら、『寒い日に座ると暖かくなるソファ』や『机との高さを自動的に調節してくれるイス』『ゴミがいっぱいになったら知らせてくれるゴミ箱』など、かなりたくさんのアイデアを出してくれました。子どもたちの理解と発想の豊かさには、先生方と一緒に驚きの連続でしたね」

「学校と教員の側で自律的に授業を進められるように」3年計画で取り組む 

 1年間の出前授業は各小学校からも好評を博し、2018年度も継続して実施するはこびとなった。教育委員会は当初から3年計画で、「出前授業ありきではなく教員自身で授業ができる」ことを最終目標に据えていた。初年度の出前授業で効果が確認できたので、次年度(2018年度)からはステップアップして、各学校の担任教員自身がそうした授業をおこなえるようなかたちに移行していきたい、という希望があらためて朝倉に話された。そこで朝倉氏は2017年12月、教育委員会と学校教員との勉強会を開催することにした。  

 実は出前授業の当初から、朝倉は教育委員会と教員の両者が「なんとなく腹を割って話せていない」ことに気付いていたという。だが今後の取り組みでは、両者が積極的に協調していかなければならない。そこで勉強会ではワールドカフェの手法(自由に討論、対話しながらテーマに対する気づきを得ることが目的の討論形式)を採用し、両者の間にある“壁”を打ち破ってもらおうと画策した。

理想のプログラミング教育とは? 

 勉強会はまず「理想のプログラミング教育とは何か」というテーマから始まったが、「その理想を阻む障壁は何か」という討論になると、それまでお互いに抱えていた不満や不信感も爆発した。しかし「その障壁の中で一番重い(重要な)ものは何か」という最後のテーマを共に話し合うことで、あらためてプログラミング教育の本質を見直し、同じ目標に向けて両者が一緒に歩む関係作りができたという。  

 「この勉強会が、教育委員会にはやる気がある、自主的に勉強会へ参加する先生もいるとお互いを認めるきっかけとなり、教育委員会が主導し先生方も参加するプログラミング教育のプロジェクト会議も立ち上がりました」  

 こうして、2018年度はこのプロジェクト会議が全体を主導して石狩市のプログラミング教育を推進することになった。さらに深い研修を積極的に受講する教員も出始め、3年計画の中でスキル移転も着々と進んでいる。

支援者の輪を広げつつ、プロジェクトは北海道全域へと拡大  

 ここまで石狩市を舞台に進めてきた教育支援プロジェクトだが、現在はさらに対象を拡大しつつある。プロジェクトのWebサイトで取り組みを紹介したところ、2018年には新冠や羅臼といった他の自治体からも支援の打診を受けた。「直接的な取り組みは基本的にひとりですべてやっていたので、いきなり範囲を広げるのは難しいと考えていました」と朝倉は語るが、道内で少しずつプログラミング教育の輪を広げていければと、今までのノウハウを分けるかたちでの協力を承諾したという。  

 「また出前授業の活動を知り、近隣の自治体で同じことをやりたいという団体も出てきました。主には道内の情報技術系大学なのですが、立地する自治体からプログラミング教育を支援してほしいと依頼されるものの、そのノウハウがなく困っていた。それならばわたしたちのノウハウを使っていただきたいと。石狩市だけの取り組みだと先生が市外に異動されるなどのケースで続かなくなってしまいますが、周辺の市町村、さらには北海道全域で同じように取り組むならば、そうした課題も解消できます」  

 さらに石狩の輪は、東京にも広がりつつある。今年6月、石狩市教育委員会は東京ビッグサイトで開催された「学校・教育総合展(EDIX)」への視察に訪れたが、その際に東京都のプログラミング教育研究会との意見交換の場を朝倉が取り持った。「東京都の研究会はまだ立ち上がったばかりの段階なので、石狩市のプロジェクト会議と連携して何かできないかというお話をしました」。 

 

プロジェクトのWebサイトでは、プログラミング教育関連の最新動向を毎月レポートする「こどもプログラミング通信」のほか、教員向け学習指導案・教材や研修会用資料、micro:bitやScratchのサンプルプログラムなどを掲載している

プロジェクトのWebサイトでは、プログラミング教育関連の最新動向を毎月レポートする「こどもプログラミング通信」のほか、教員向け学習指導案・教材や研修会用資料、micro:bitやScratchのサンプルプログラムなどを掲載している

「さくらの学校支援プロジェクト」へ 

今年4月、石狩市への小学校プログラミング教育支援プロジェクトは「さくらの学校支援プロジェクト」と名称を変えた。石狩市では3年計画の最終年度を迎え、教員が理科や算数、総合的な学習の時間といった教科の中で、「小学校プログラミング教育の手引き(第二版)」に例示されている内容のプログラミング教育を担当できるよう準備が進んでいる。教員の成長も著しく、学校現場から積極的な提案も出てくるようになったという。  

 「プログラミング教育とは別ですが、5年生の社会科には『情報』の単元があります。その情報を扱うデータセンターが石狩市にあるわけで、身近な話題として、これをどう授業に盛り込めばいいかと相談を受けました。単なるデータセンター紹介ではつまらないので、たとえば石狩市とさくらが取り組んでいる河川水位のIoT測位などを題材にして、情報が生活の中でどう役立っているのかを考えてみる授業はどうかとか。以前と比べて、先生方の側から積極的に提案が出てくるようになったと感じています」  

 朝倉は、学校の役割である「教育課程内でのプログラミング教育」と、民間の進める「教育課程外でのプログラミング教育」とは、役割や目的を分けて考えなくてはならないと語る。さくらが展開するプロジェクトの役割はあくまでも「学校教育の支援」であり、具体的な教育内容を考え、実践していく主体は学校や自治体だ。さらに、プログラミング教育自体も学校教育という大きな枠組みの中で考えるべきものであり、最大の目的は「プログラミングができるようにすること」ではなく「既存の授業を『主体的・対話的で深い学び』に導いていくこと」であることを忘れてはいけないと強調した。

 「プログラミング教育に対してはさまざまな誤解もあります。『プログラミング教育を通じて学校教育を変えたい!』という熱量で支援を申し出る企業もありますが、実際のところ学校教育で教える内容はほぼ決まっており、時間も限られていますから、そういう想いで来られても学校側は困惑してしまいます。またエンジニアに多いのですが、『プログラミング教育は生ぬるい! 小学校からPythonを教えるべきだ』といった発想は、学校教育の目的そのものを間違えています。学校の置かれた状況や教育の目的を理解して支援に取り組まないと、ミスマッチが起きて現場が混乱するだけです。もちろんITコミュニティの力が必要とされる場面もありますから、それをコミュニティ側に説明していくのもわれわれの役割だと思いますね」

地域の子ども同士がプログラミングを教え合う「循環」づくりが夢  

 教員へのスキル移転を続けつつ、朝倉自身による出前授業もすでに年明けまで予定が入っている。忙しい毎日だが、来年度もぜひ続けたいと明るい表情で語る。  

 「今年度までで先生方が自律的に取り組めることが確認できたので、来年度からは学校側主導で授業を進めていただき、さくらは技術面のサポートや指導内容のアイデア出しなどに回るかたちができたらと考えています」  

 

地域の子どもどうしがプログラミングを教え合う「循環」づくりが夢


 小学校への支援が一段落しつつある中で、今度は中学校からの相談も来ているという。技術家庭科の授業で小学校よりも高度なプログラミング教育を実施することになるため、そもそも指導できる専任教員が少ないのだという。朝倉はその支援策も考えつつ、他方でクラブ活動への支援もしていきたいと語る。  

 「クラブ活動で子どもたちが自由にプログラミングに親しめる土壌作りをする、そんな支援活動にも少しずつ力を入れていけたらと考えています。クラブ活動なら、ゲーム感覚でプログラミングを競い合ったり、コンテストに出したりもできます。エンジニアが行ってPythonを教えるのも問題ないですからね(笑)」  

 将来的には、小学校でプログラミングが好きになり、中学・高校でより専門的なことを学んだ生徒がクラブ活動を通じて下の世代の子どもたちを教えるような、学校や学年に関係のない「教え合う循環」を地域に作ることができたらと、朝倉は夢を明かす。  

 今回のプロジェクトは、朝倉氏にとっても良い成長の機会になったという。これまでは「思いつきでひとり突っ走るタイプ」だったが、プロジェクトを通じて誰かと仕事を共有し、誰かの得意な部分を生かしてそれを「見守る」ことも大切であることを学んだという。「同時に、多くの方にアドバイスをもらって支えていただき、自分も大きく成長できたと感謝しています」。  

 このプロジェクトで得た経験を生かし、今年秋には母校の藤女子大学で、プロジェクトマネジメントについてのゲスト講義を依頼されている。来年度以降はプロジェクトマネジメントの実習として、教育支援プロジェクトに学生たちを巻き込んでいくことも検討中だという。「性格的にヒマなのがダメなのかも。気付いたら色々と予定を詰め込んじゃってます」と照れ笑いする朝倉。北海道民の開拓精神とバイタリティで、これからもどんどん活躍の場を広げていきそうだ。 

 

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