海をただよう大量のごみ。その大半は陸地から流出したものである。道ばたに落ちているごみも、放っておけばやがて海に流れ出てしまう。ごみを拾うことから環境問題の解決に乗り出したのが、株式会社ピリカ（以下ピリカ）。ごみ拾いSNS「ピリカ」のリリースをはじめ、ごみ問題にフォーカスした活動を展開している。ピリカの PR担当、土屋 明子さんに、ピリカの取り組みや目指していることを聞いた。
土屋 明子（つちや あきこ）さん プロフィール
島根県生まれ。プレスリリース配信サービスの運営や、新聞社の共同フリーペーパー事業の立ち上げに従事。プレスリリース配信サービスの事業譲受後、2011年にクラシックコミュニケーション株式会社設立、代表取締役就任。2012年、株式会社バリュープレスと事業統合し代表取締役就任。2020年に代表を退任し、PRフリーランスとして活動開始。2021年ピリカに PR として参画。
ごみは場所を問わず世界中に落ちている
「科学技術の力であらゆる環境問題を克服する」
ピリカはこのミッションを掲げて 2011年に創業。京都大学大学院で環境問題の研究をしていた小嶌 不二夫 社長が起業した。
「小嶌は、小学2年生のときに環境問題の本に出会ったことがきっかけで、自分の手で環境問題を解決したいと決意しました。もし自分が解決することができたらカッコイイと思ったそうです」
研究や調査を続けても、自分が生きているうちに問題解決へ直接的にアプローチできないかもしれないと思った小嶌社長は、大学を休学して 2010年から世界一周の旅に出た。世界各地の環境問題の現状を自らの目で確認することで、問題解決につながる事業のヒントを探ることにした。
このときの経験から着目したのが「ごみ」である。ジャングルや砂漠など場所を問わず、世界の至るところでごみが落ちている現実を目の当たりにしたことが、「ピリカ」の開発につながった。
「ごみが落ちていても、それほど深刻には捉えません。でも、どこでも起きている深刻な問題です。どうしたらごみが出ないようにするかを考えたときに、SNS に着目しました。世界一周をしていた当時は、ちょうど Twitter や Facebook が浸透しはじめた頃でした。ごみは拾うとその場からなくなってしまいます。そのためごみがあったことも、ごみを拾った活動そのものも、誰にも気づかれないことも少なくありません。SNS で何気ない情報を発信するように、あのパワーを使うことができれば落ちているごみの回収が促進されるのでは？ と発想しました」
帰国後に大学の研究室で「ピリカ」の開発プロジェクトを始動。起業するため大学院を中退し、上京の後にピリカ設立となった。
ごみ拾いを通じて生まれるコミュニケーション
ごみ拾いSNS「ピリカ」は会社を創業した 2011年に公開された。使い方はいたって簡単。スマートフォンのアプリを起動し、拾ったごみを撮影したら、拾ったごみの数、日時、位置情報（任意）、コメント（任意）を入力し、撮影した画像とともに投稿するだけだ。その投稿を見た別のユーザーが投稿主にコメントを送ったり、「ありがとう」を伝えたりすることができる。
「投稿すると握手マークがつくことがありますが、これが『ありがとう』という感謝の意を伝えるものです。ほぼ全員といってもいいほど、最初の投稿から1時間ぐらいで誰かから握手マークがつきます。コメントも投稿から1日以内につくかもしれません。
ごみ拾いSNS 『ピリカ』の特長は、ごみ拾いを通してコミュニケーションが生まれることにあります。南極からごみを拾ったことが投稿されたときは、驚きと感動で数え切れないほどの『ありがとう』が集まりました。サービス開始からこれまでに集まった『ありがとう』の数は、全部で 3000万を超えます」
これまでに回収されたごみの量は 3億個超。現在、118の国・地域で使用され、のべ参加人数は 250万人以上にのぼる。
マップへのピン留めにハマりごみ拾いをする人も
「ピリカ」がこれだけ多くの国の人々に利用されているのは、ごみ拾いが楽しくなり、ついつい拾ってしまうということにある。
ごみ拾いを楽しいと思えるようにした工夫の 1つが、マップ上のピン留めだ。どこでごみを拾ったかマップ上にピン留めすることができ、ピンをタップすると、いつ、誰が、どんなごみをどれだけ拾ったかがわかるほか、投稿と一緒に書き込まれたコメントが読める。投稿に対する「ありがとう」の数と、コメントも確認可能だ。
「ごみを拾った場所はマップに表示される仕組みになっています。これは小嶌が世界一周旅行していたときに、iPhone で撮影した写真をマップにピン留めできることに気がついたことからヒントを得て、機能として盛り込みました。ユーザーの中でも、エリアごとに軌跡を残すのが面白くなって、旅行のたびにごみを拾って投稿を楽しむ人がいるほどです。目的があってごみ拾いをするわけではなく、マップへのピン留めや『ありがとう』を伝える機能を使うことが楽しいからこそ、ごみ拾いにつながっています」
清掃活動を可視化する「ごみ拾い促進プラットフォーム ピリカ」の自治体版と企業・団体版
ごみ拾いSNS「ピリカ」は、企業・団体ユーザーの利用が増えたことで、利用者が爆発的に増加した。1団体が利用すれば一気に利用者数が拡大できるが、これに伴い、地域のデータが見たい、自社の取り組み状況が知りたいなどと要望されるようになってきた。
こうした要望に応える形でつくられたのが、自治体版と企業・団体版だ。自治体版は全国 22 の自治体、企業・団体版は全国 19 の企業・団体で導入されている。個人版は無料だが、これら 2つは有料になる。
「2つとも清掃活動を可視化し、データで把握できます。自治体版は 2020年頃から加速度的に導入するところが増えました。それは、コロナ禍の影響で、ごみ拾い活動を集まらずにできるようにしたり、オンラインでつながったりするニーズが大きくなったからではないでしょうか。また、SDGs が浸透し、環境への意識が高まったことで、ごみ拾い活動を可視化し活性化につなげたいといったことも理由の 1つだと考えられます。企業・団体版については、ESG の観点などから、社会的責任を果たす目的や、地域貢献、社員のボランティア促進など、幅広い各社の目的達成を目指して導入が広がっています」
導入した自治体、企業・団体の 1つが、ピリカの本社がある東京都渋谷区。導入してからごみ拾い活動をする人が 2.5倍に増加し、ごみ拾い活動の活性化に貢献した。
また、愛知県常滑市の社会福祉協議会では、運動促進の一環として街を歩いてもらうことや、地域住民とコミュニケーションを取ってもらうことを目的に、高齢者にごみ拾いSNS 「ピリカ」を使ったごみ拾い活動を促進している。
物差しがないことから生まれた「タカノメ」
順調にユーザー数を伸ばしてきたごみ拾いSNS 「ピリカ」だったが、ごみ回収量が増えるにつれて 1つの疑問が湧いてきた。回収量は確実に増えているが、そもそも流出したごみの量に関する物差しがなく、どれだけごみを拾えば課題解決するのかがわからない、というものだ。
この壁を乗り越えるために開発したのが、ごみ分布調査サービス「タカノメ」。自治体や企業に有料で提供している。
「『タカノメ』は歩きながら道路を撮影します。撮った画像を解析してごみの量や種類を判別し、その結果をヒートマップにして表すものです。自治体がごみの分布実態を調査したり、喫煙所設置の是非などを検討するためにポイ捨てされている吸い殻の実態を調べたりすることに活用されています」
地域がきれいか否かの判断は、人によって分かれる。判断に主観が入るためだが、「タカノメ」を使い調査すると、地域がどれだけポイ捨てごみで汚いかを客観的なデータに基づいて見える化できる。客観性の高いデータを使って、地域とのコミュニケーションが取れるようになるという。
ただ、徒歩での調査は、詳細に調べることができる反面、調査エリアが限定される。より広範囲に調査できるよう、「タカノメ」では自動車を使った調査も可能だ。
「2021年12月から自動車を使った『タカノメ』を始めています。車両に搭載したスマートフォンで道路を撮影し、路上のごみの分布を調べます。これまでに地球 8周分、32万キロメートルを調査済みです。もっと調査が進めば、ごみの動きを分析することで、どこで何が流出するか、どこで食い止めなければならないか、といった予測ができると考えており、積極的に取り組んでいるところです」
自動車版はとくに、産廃処理業者の利用が目立つ。サーキュラエコノミー（循環経済）への寄与を考えている業者が多いという。
2040年までに自然界に流出するごみの量と回収する量を逆転させる
同社は「ピリカ」や「タカノメ」のほかにも、マイクロプラスチック調査サービスの「アルバトロス」も展開しており、事業は拡大の一途をたどっている。
「わが社は、課題にぶつかるごとに新しいサービスが生まれており、選択と集中とは正反対の方向を進んでいます。企業ですので売上を上げていますが、問題を解決しない売上は意味がありません。問題を解決できる技術を開発し、それを横展開や拡大してビジネスにするサイクルをぐるぐる回し、事業を生み出しています」
環境問題がある限り事業が増え続けることになるが、ゴールは定めている。それは「2040年までに自然界に流出するごみの量と回収する量を逆転させる」こと。まずはこのゴールにコミットしているところだ。
「2023年4月に開催された主要 7カ国（G7）気候・エネルギー・環境相会合で、プラスチックごみの新たな海洋流出について『2040年までにゼロ』という目標が大筋で合意されました。ゴール設定が偶然重なりましたが、足並みをそろえてゴールの達成を目指したいと思っています」
ごみ拾いSNS 「ピリカ」がリリースされてから 10年以上になるが、土屋さんに「ごみが減った実感があるか？」と尋ねたところ、「まだ自信はない」と答える。基準となる物差しをつくる必要があるし、年々増加するプラスチックの消費量に比例して、流出するごみの量が増えていることなども背景にある。ただ最近は、サステナブルやエシカルなライフスタイルの選択肢の 1つとして、ごみ拾いに取り組もうとする動きが見られるようになったという。
これまでのごみ拾い活動はボランティアのイメージがあったが、楽しくごみ拾いができるようにするものとしてごみ拾いSNS「ピリカ」が選ばれるようになってきた。
「最近は出会いのきっかけづくりや、スポーツやゲームと掛け合わせたごみ拾いイベントも増えてきています。以前とはごみ拾いのイメージが変わってきたイメージがあります」
ごみ流出問題の課題は大きいが、ごみ拾いSNS 「ピリカ」は、ごみ拾いは楽しいと感じさせることに貢献したといえる。
