ESGとは、環境(Environment)・社会(Social)・ガバナンス(Governance)3つの観点の頭文字を取った言葉です。
SDGsが浸透してきて、ESGへの注目も増えてきました。企業にとってはESGを意識することでイノベーションのきっかけにつながる可能性もあります。
今回の記事では、これからの新たな時代に必要となるESGについて、簡単にわかりやすく解説します。
ESGとは
近年、「ESG」が注目されています。Google Trendsを見ると、2020年後半ごろから一気に注目されているのがわかります。「SDGs」の普及と共に、ESGも注目されてきているのではないでしょうか。
ESGの要因
ESGとは、環境(Environment)・社会(Social)・ガバナンス(Governance)3つの観点の頭文字を取った言葉と説明しました。それぞれの要因について、一部ご紹介します。
環境(Environment)
- 温室効果ガスの排出
- 再生可能エネルギーの利用
- 気候変動 など
社会(Social)
- ワークライフバランス
- ダイバーシティ
- 地域コミュニティ など
ガバナンス(Governance)
- 取締役の構成
- 法令遵守
- 税の透明性 など
ESGは、もともと国連によって生み出された投資の概念です。しかし、企業としても持続可能な価値を創造するために、ESGへの配慮が必要と認識されてきています。
ESGが広まったきっかけ
2006年、当時の国際連合事務総長 コフィ・アナン氏がPRI(Principles for Responsible Investment:責任投資原則)を発表しました。PRIとは、投資コミュニティに対するイニシアチブです。
その中で6項目の投資原則を打ち出し、ESGを意識した投資を投資家に提唱したことがきっかけでESGが広まりました。2006年の時点では、30社程度の署名だけでしたが、2020年8月末の時点では3332もの機関が署名しています。
6項目の投資原則がこちらです。
- 私たちは、投資分析と意志決定のプロセスにESGの課題を組み込みます
- 私たちは、活動的な所有者となり、所有方針と所有慣習にESG問題を組み入れます
- 私たちは、投資対象の主体に対してESGの課題について適切な開示を求めます
- 私たちは、資産運用業界において本原則が受け入れられ、実行に移されるように働きかけを行います。
- 私たちは、本原則を実行する際の効果を高めるために、協働します。
- 私たちは、本原則の実行に関する活動状況や進捗状況に関して報告します。
(引用:PRI 責任投資原則)
日本でESGが広まったきっかけ
2015年にGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)がPRIに署名したことから、ESGの考えが日本にも広がりはじめました。GPIFの運用資産額は177兆円を超えます(2020年12月末時点)。
GPIFは2017年からESG投資をはじめました。ESG投資とは、投資先企業の価値を測る材料として、これまで使われてきたキャッシュフローや利益率などの定量的な財務情報に加え、非財務情報であるESG要素を考慮する投資のことです。
GPIFがESG投資に費やした額は、2017年に1兆円、2020年12月には7兆円にもおよびます。GPIFが投資したESG指数は、2017年から2019年の3年間で市場平均を上回っているそうです。
2019年12月24日、経済産業省が公表した「ESG投資に関する運用機関向けアンケート調査」によると、97.9%の運用機関がESG情報を投資判断に活用しています。このアンケートに回答した運用機関48社の運用総額は、約3,988兆円にも及びます。
運用機関が投資判断で気にしている点は、環境(Environment)では気候変動、社会、(Social)では健康・安全・労働環境、ガバナンス(Governance)では取締役会だそうです。
なぜESG投資が広まったのか
ESG投資が広まっていることを示す、とてもインパクトのあるデータがあります。
2020年5月にモルガンスタンレーが発表したレポート「サステナブル・シグナル」によると、ESG要素を考慮したサステナブル投資に、世界で22兆8,000億米ドルを超える資金が費やされているそうです。この投資規模は、プロフェッショナルな投資家による運用資産の25%以上にあたります。
これほどまでに巨額の資金が、ESG関連に投資されているのはなぜか? 先ほども書いたPRI(責任投資原則)に署名した運用機関は、運用資産の一定以上をESG投資に振り向ける必要があります。
PRIは説明責任ルールを定めており、その中に最低履行要件があります。この要件を満たさないとPRIから除名されてしまうのです。最低履行要件は次のとおりです。
- 運用資産総額の50%を超える運用をカバーする責任投資のポリシーの制定(責任投資アプローチまたはESGに関する投資ガイドラインの策定)
- 内部従業員や運用委託先等の外部関係者に対し、責任投資ポリシーの実施を求める
- 責任投資の実行に際し、経営陣のコミットメント、説明責任を求める(責任投資ポリシーの確実な実行に対するガバナンス、マネジメント体制の構築)
最低履行要件を見てわかる通り、ESGの観点を考慮しなければ、PRIから除名されてしまいます。除名されると公表され、投資家からの信頼も失い、運用資産を失う可能性もあります。
ESG投資の種類
GSIA(世界持続的投資連合)という、サステナブル投資を普及するための組織があります。このGSIAが、ESG投資手法を7つ定義しているので紹介します。
- ネガティブ・スクリーニング・・・ESGに反する特定のセクターや個別企業をスクリーニング(選別)
- ESGインテグレーション・・・投資プロセスにESGの要因を入れる
- エンゲージメント/議決権行使・・・株主として株主総会での議決権行使やエンゲージメント(関係構築)によってESGに関する改善をうながす
- 国際規範スクリーニング・・・国際的規範に違反した企業を除外
- ポジティブ・スクリーニング・・・各セクター内でESGレーティングなどの指標が高評価の企業でポートフォリオを組む
- サステイナブルテーマ投資・・・サステナブルをテーマに投資アイデアとする
- インパクト投資/コミュニティ投資・・・社会問題や環境問題の解決を目的に投資
投資家や投資会社が投資先企業を選ぶうえで、以上のような投資方法があります。
ESG経営が必要な理由
ここまでESGを投資の観点から見てきました。私たちには関係ないのでは? と思われる方もいるでしょうが、投資と企業は密接な関係にあります。
株主となりえる投資家がESGの観点を意識している以上、企業としてもESG経営に取り組む必要があります。ESG経営をおこなわないと、投資対象にならない可能性があるからです。また、上場企業には「コーポレートガバナンス・コード」が課されていますが、その中にESGの尊重があります。
ESGを意識しないと取引してもらえない?
最近では、取引先からもESGを意識していないと取引をしてもらえないケースも出てきました。たとえば、iPhoneを製造しているアメリカのアップル社。
アップルは脱炭素を掲げ、2030年までに自社製品に関わる温室効果ガスの排出を、実質ゼロにするように進めています。そのため、アップルに関わる部品メーカーなどの取引先も、再生可能エネルギーの利用が必要です。これは日本の企業にもあてはまります。
アップルの例は、まさにESGの環境(Environment)にあたり、ESG経営ができていないと取引先からの注文が減ったり、なくなってしまう可能性を示唆しています。この流れは世界的に進みそうです。
ESGと消費者意識
さらに顧客である消費者の意識も変わってきています。「エシカル消費」という言葉をご存じでしょうか。エシカル消費とは消費者が社会課題の解決を考え、課題に取り組む事業者を応援して消費活動をすることです。アメリカの有名コーヒーチェーン、スターバックスはエシカルな調達100%を掲げており、多くの消費者に支持されています。
企業の製品が環境に優しいか、企業が社会問題に取り組んでいるか。消費者がESGを意識した行動を取るのであれば、企業もESGを意識せざるを得ません。
消費者行動の事例
実際、2018年にイギリスのファッションブランド「バーバリー」に対し、不買運動「#boycottBurberry」がおこなわれました。不買運動の理由は、売れ残った新品の衣服やアクセサリー(約42億円相当)を焼却処分しており、環境破壊につながると考えられたからです。環境(Environment)に配慮していないことで、消費者が行動を起こした事例といえます。
国によるESG重視の事例
記憶に新しいところで、2021年1月、アメリカユニクロのシャツが輸入差止めとなりました。これは中国の新疆ウイグル自治区での強制労働をめぐる輸入停止措置に違反した疑いがあるためです(ユニクロを運営するファーストリテイリングは、輸入差止めは不当として反論)。
参考:NHKニュース 米 ユニクロシャツの輸入差し止め ウイグル自治区めぐる問題で
強制労働や児童労働といった人権問題は、ESGにおいて注目されています。EU(欧州連合)では人権問題が企業価値と密接に関係するとして、人権デューディリジェンス義務化法の制定が進められているほどです。
こうした倫理的視点でも投資家や消費者、従業員や取引先など、企業経営に対して利害関係のあるステークホルダーの声に応える点でも、ESG経営が必要なのです。
ESG経営のメリット
さらにESG経営を進めることで、企業にとってメリットになる2つのポイントがあります。1つは「イノベーションにつながる」こと。環境や社会課題の解決を考えることで、新しい発想のイノベーションが生まれる可能性があります。電気自動車はまさに環境のことを考えて生まれたイノベーションです。
もう1つは「優秀な人材を採用できる」こと。Z世代と呼ばれる若い世代は、ESGへの関心が高いといわれます。ESGへの積極的な姿勢を打ち出すことで、ESGに関心のある人材採用につながります。ESGは人事においても重要な事項といえるでしょう。
事業の成長と人材の確保は、持続的な成長に欠かせません。ESG経営に取り組むことで、これが実現できるといえます。
ESGとSDGsの違いとは
ESGと似た言葉に「SDGs」があります。ESGよりもSDGsのほうが、多くの方に認知されていると思います。
SDGs(読み:エスディージーズ)とは、「Sustainable Development Goals」を略した言葉です。日本語に訳すと「持続可能な開発目標」になります。2015年におこなわれた国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された国際目標です。SDGsとは、「誰一人取り残さない」持続可能で、多様性と包摂性のある社会を実現するためのものです。
『ESGはやわかり』(日本経済新聞出版)によると、「ESGとSDGsはコインの裏表の関係」であり、ESGは”目標実現のための手段”で、SDGsは”目標”とあります。
またGPIFは、民間企業がSDGsに取り組むことで共通価値創造を実現して、企業の持続的な向上を図れる。それにより、ESG投資をおこなう投資家の長期的なリターン拡充につながる、としています。
SDGsの目標
SDGsは2030年までに持続可能でより良い世界を目指す国際目標であり、17のゴールと169のターゲットを示しています。17のゴールは次のとおりです。
- 貧困をなくそう
- 飢餓をゼロに
- すべての人に健康と福祉を
- 質の高い教育をみんなに
- ジェンダー平等を実現しよう
- 安全な水とトイレを世界中に
- エネルギーをみんなに そしてクリーンに
- 働きがいも経済成長も
- 産業と技術革新の基盤をつくろう
- 人や国の不平等をなくそう
- 住み続けられるまちづくりを
- つくる責任 つかう責任
- 気候変動に具体的な対策を
- 海の豊かさを守ろう
- 陸の豊かさも守ろう
- 平和と公正をすべての人に
- パートナーシップで目標を達成しよう
日本政府は、2021年の重点事項として「SDGsアクションプラン2021」を作成しています。それが以下の4つです。
- 感染症対策と次なる危機への備え
- よりよい復興に向けたビジネスとイノベーションを通じた成長戦略
- SDGsを原動力とした地方創生、経済と環境の好循環の創出
- 一人ひとりの可能性の発揮と絆の強化を通じた行動の加速
SDGsは経済とも密接な関係があります。2017年におこなわれた世界経済フォーラム(ダボス会議)で、こんな発表がありました。
「企業によるSDGsの国際目標が達成されると、少なくとも12兆ドルの経済価値があり、最大3億8000万人の雇用が創出される可能性がある」というのです。
この発表からも、SDGsは経済的にもメリットがある、と理解できます。
ESGとSRIの違い
ESG以前にも似たような考え方がありました。それが「SRI(Socially Responsible Investment:社会的責任投資)」です。
SRIとは、企業として社会的責任(CSR)を果たしているかを考慮して投資するか決めることです。さまざまな意見がありますが、基本的な考え方はESGもSRIも同じと理解して良いと思います。
SRIは1920年代のアメリカではじまったといわれています。アメリカではキリスト教徒が多いため、教義に反するタバコやギャンブル、アルコールなどに関する企業を投資対象から外す考えが広まりました。
CSRとは
SRIの説明でCSRについて触れました。「CSR」とは、企業の社会的責任のことで、「Corporate Social Responsibility」の頭文字を取った言葉です。
従業員や消費者、投資家、社会全体など、利害関係のあるステークホルダーからの期待に応えるために適切な意思決定することです。また、社会全体に対しても責任を果たし、価値提供していく必要があります。
ESG 企業の取り組み事例 3社
ここでESGに積極的な取り組み事例を3社紹介します。どの企業もサステナビリティを意識した経営を進めています。
ESG事例1.日本マクドナルドホールディングス
みなさんご存じの「マクドナルド」を運営する、日本マクドナルドホールディングス株式会社。会社のホームページにESGへの取り組みが掲載されています。
環境(Environment)
環境保全として、森林保全対策や海洋プラスチック問題に取り組んでおり、FSC認証済み資材を使用しています。FSC認証とは、持続的に豊かな森が維持できるように管理しているかを国際的な基準でチェックし、証明する制度です。
さらにマクドナルドでは、2016年からアイスコーヒーのカップをプラスチックから紙に変更しています。
社会(Social)
病気と闘う子どもと、その家族のための滞在施設「ドナルド・マクドナルド・ハウス」を11か所に開設(2020年12月時点)。自宅から遠くにある病院へ入院する子どもと家族のために、高度小児医療をおこなう病院に隣接されて設置されています。
運営は公益財団法人ドナルド・マクドナルド・ハウス・チャリティーズ・ジャパンがおこなっており、多くのチャリティの輪が広がっています。
ガバナンス(Governance)
株主、顧客、従業員、フランチャイジー、サプライヤーなど、すべてのステークホルダーの利益最大化に努めるとホームページ上で宣言しています。取締役会は9名(社外取締役2名)で構成されており、効率的で透明性の高い経営の実現に取り組んでいます。
ESG事例2.SOMPOホールディングス
保険事業を中心に、ヘルスケアや介護事業もおこなっている、SOMPOホールディングス株式会社。東洋経済新報社が発表している「ESG企業ランキング」で3年連続1位を獲得しています。
環境(Environment)
1992年に国内金融機関初の「地球環境室」を設置。ビッグデータとAI(人工知能)技術によるリスクを定量化するノウハウを活用し洪水・地震などの自然災害を予測し、被害の防止に取り組んでいます。さらに自治体向けに、避難にかかる費用を補償する「防災・減災費用保険」の提供をしており、住民の安心・安全な生活への貢献と地域レジリエンスの向上に貢献しています。
社会(Social)
1977年に公益財団法人SOMPO福祉財団を設立。国内、ASEAN加盟国などで活躍する社会福祉分野のNPO・NGOへの助成をおこなっています。
また、高齢者の介護を在宅でおこなう家族の支援や、介護職を目指す学生への奨学金給付事業をおこなっており、社会的課題の解決に尽力しています。
ガバナンス(Governance)
コーポレートガバナンス(企業統治)方針を定め、最良のコーポレートガバナンスを追求して継続的に取り組んでいるようです。取締役会は12名(社外取締役9名)で構成されています。また2013年10月にダイバーシティ推進本部を設置し、ダイバーシティを経営戦略と位置づけています。グループ全体の女性管理職比率の目標を30%以上と設定しており、2020年4月時点の女性管理職比率は23.8%におよびます。
ESG事例3.さくらインターネット
いまご覧いただいている「さくマガ」を運営する、さくらインターネットでも積極的にESGに取り組んでおり、取り組み内容をホームページ上で情報開示しています。
環境(Environment)
北海道にある石狩データセンターは、率先して先端技術を取り入れ、立地を活かした空調や送電方式に挑戦しています。2021年6月からは電力調達先をLNG・ガス火力発電を主とした電力会社に変更し、石狩データセンターにおけるCO2年間排出量の約24%にあたる、約4,800トンを削減見込みです。一般財団法人 建築環境・省エネルギー機構が開催した「第5回サステナブル建築賞(商業施設その他部門)」で理事長賞を受賞しました。
社会(Social)
次世代育成支援として、スタートアップ、ベンチャー企業を対象にビジネスに不可欠なサーバーインフラの提供やコンサルティングをおこなっています。また、子ども向けプログラミング教室「KidsVenture」をビットスター社、ナチュラルスタイル社、jig.jp社と立ち上げ、子どもたちが学べる場を提供しています。
ガバナンス(Governance)
さくらインターネットでは、社外役員の選任・多様化によるコーポレートガバナンスの強化をおこなっています。取締役会は9名(社外取締役5名)で社外比率のほうが高くなっています。取締役と監査役を含めた女性役員比率は15%です。インターネット業界は、目に見えない多数の利用者に対して通信施設を開放しています。世界中のインターネット利用者を市場として成立している事業のため、大きな社会的責任を背負っているのです。
そのほか、ソニーやニコンなど、「サステナビリティレポート」を公開している企業がたくさんあります。サステナビリティレポートでは、サステナビリティの考え方や、マテリアリティ(重要課題)項目、SDGs への貢献について公開されています。
ESG まとめ
ESGは、経営面でも投資面でも重要なキーワードです。投資家がESGを重視した投資戦略を進める以上、企業側もESGを考慮しなければ他社との競争力がなくなってしまいます。世界を見ると、ESGの情報開示が上場要件になっている国もあります。
現在も続いていますが、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、これまでの価値観が大きく変化しました。いままで以上にESGへの関心が高まっていると感じます。ESGのひとつに「働き方改革」もありますが、コロナ禍でテレワークに対応できた企業とできなかった企業の差も大きくあります。
今後は、世界の投資家に注目されるためにも、持続的成長のためにもESGは欠かせない要素になるのではないでしょうか。
≫ 【導入事例やサービス紹介も】さくらインターネット お役立ち資料ダウンロードページ
(参考)
- PRI 責任投資原則
- 経済産業省 ESG投資に関する運用機関向けアンケート調査
- 経済産業省 世界の社会課題解決(SDGs)の促進に向けて
- 外務省 SDGsの概要及び達成に向けた日本の取組
- 外務省 JAPAN SDGs Action Platform
- 環境省 ESGファイナンス・アワード【環境サステナブル企業部門】
- GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人) ESG投資
- サステナブル・シグナル: – Morgan Stanley
- 日本マクドナルドホールディングス株式会社 ESGへの取り組み
- SOMPOホールディングス株式会社 統合レポート2020(オンライン版)
- 小平 龍四郎 著,2021年『ESGはやわかり』日本経済新聞出版
- バウンド 著 夫馬 賢治 (監修),2021『60分でわかる! ESG 超入門』技術評論社