なぜ DX にリスキリングが必要？　活用できるスキルや資格なども解説

DX に取り組む企業が増える一方、DX に対応できないことに不安を抱える人もいらっしゃるかもしれません。当記事では、 DX にリスキリングが必要な理由をはじめ、リスキリングに活用できるスキルや資格を解説します。

企業が DX に向けたリスキリングをおこなうためのヒントも、ご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

リスキリングは DX に対応するための学びなおしとしておこなわれている

リスキリング（Reskilling）とは、学びなおしを意味します。DX が推進される社会において、リスキリングは社内外の人材が DX に対応できるようにするための、学びなおしとしておこなわれています。

経済産業省は『リスキリングとは―DX時代の人材戦略と世界の潮流』において「新しい職業に就くために、あるいは、いまの職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する／させること」と定義しています。

少子高齢化による労働力人口が懸念される日本において、ヒューマンエラーを防止したり、生産性の向上を図ったりするため、DX を推進する動きがみられます。DX への取り組みを進めるうえで、DX に対応できる知識を有する人材の不足を解消するためにもリスキリングは注目されています。

DX に向けたリスキリングに活用できるスキルや資格

DX に対応できるようになるためのリスキリングで習得するスキルや資格は複数あり、そのジャンルも多岐にわたります。活用できるスキルや資格は、職種によって異なる場合もあるため、企業の課題解決に即したものを選ぶことをご検討ください。

DX に向けたリスキリングで習得するスキル

DXに向けたリスキリングで会得するスキルは、職種によっても異なる場合があります。

【スキルの例】

たとえば、企業が DX に取り組むうえで、IT を安全に利活用するためにも  ITリテラシーは全従業員が得るべきスキルです。また、市場動向の把握や、折衝力はプロデューサー職、データ分析はデータサイエンティストなど、職種に限定して求められるスキルもあります。

さらに DX を推進するうえで、自社のビジネス課題の改善に向けた施策を検討するプロジェクトマネージメント力や、会議などを円滑に進行させるためのファシリテーション能力が求められる場合もあるでしょう。

企業が DX に向けたリスキリングを導入する場合、DX の目的である企業が抱える課題を解決できる職種や、その職種に必要なスキルを把握しておくことをご検討ください。

DX に向けたリスキリングに活用できる資格

DX に向けたリスキリングに活用できる資格のジャンルは多岐にわたります。

【資格の例】

たとえば、「DX検定™」や「+DX認定資格」などの DX に関する知識を問われる資格を取得することで企業内の DX に関する知識レベルを統一化できる可能性が高まります。

また、ITパスポートや情報セキュリティマネジメント試験などの国家試験は、DX を推進する企業だけでなく、就職や転職など広くビジネスパーソンに役立つ資格といえ、取得した従業員による業務効率化が期待できます。

このように、エンジニアなど職種に特化した資格や、求めるデジタル人材に即した資格の習得によって効率的にリスキリングをおこなえるでしょう。

リスキリングのノウハウがない場合は情報収集をおこなう

企業内にリスキリングの進め方などのナレッジが備わっていない場合、リスキリングに関するセミナーなどを活用して情報を収集してみてください。

たとえば、東京都では中小企業を対象とした「DX人材リスキリング支援事業」としてウェビナーを開催していました。また、さまざまな民間企業が企業内人材に向けたリスキリング研修の提供をおこなっています。

なお、東京都のウェビナーは申し込み多数のため受付は終了していますが、アーカイブ閲覧可能です（2023年10月現在）。セミナーの活用を検討している中小企業は、まずは東京都のウェビナーをご確認ください。

研修費用が課題になる場合は、リスキリングに特化した助成金の活用を検討する

リスキリングの導入において研修費用がネックになる場合は、助成金制度を活用する方法があります。

【助成金の例】

たとえば、東京都では都内の中小企業もしくは個人事業主を対象者とした「DXリスキリング助成金」の募集をおこなっています。この助成金制度は、デジタル関連の講座受講にかかる費用の 3分の2 を助成するものです。

また、厚生労働省による「事業展開等リスキリング支援コース」もあります。「事業展開等リスキリング支援コース」は、新規事業などに必要な人材のリスキリングにかかる経費やリスキリング期間中の一部賃金を助成するものです。

リスキリングに特化した助成金以外にも「人材開発支援助成金」「教育訓練給付金」など国の助成金制度を活用する方法もあります。それぞれ、申請の要件などが異なる場合もあるので、活用を検討する企業は制度のホームページをご確認ください。

リスキリングの導入事例

DX推進のために、さまざまな方法でリスキリングを実施する企業があります。社員のリスキリングを、検討している企業は導入事例をご参考ください。

出典：企業における人材育成について~日立グループ~ P13
学校法人産業能率大学 総合研究所
JFE Group DX REPORT 2020 P12

たとえば、法人向けのオンラインサービスを活用してデジタル人材の育成をおこなった企業があります。また、「他社のシステムベンダー従業員との協力による新規事業」という体験型のカリキュラムによって実務に活かせる方法を採った工具や現場作業機具などの卸売企業もあります。

このように、リスキリングを導入することによって、DX に対応できる人材の育成だけでなく個々の従業員のモチベーションやスキルの向上、そして社内の業務効率化につなげられる可能性が高まるといえるでしょう。

まとめ

リスキリングとは、学びなおしのことです。DX が推進される社会において、企業がリスキリングをおこなう背景にはデジタル人材の不足があります。

DX に向けたリスキリングで習得するスキルは職種によって異なる場合があり、取得する資格のジャンルも多岐にわたります。

DX に向けたリスキリングを導入する際、その方法や資金が課題となる企業は、自治体や民間のセミナーなど、助成金制度を活用することで、解決できる場合があります。

DX に関するリスキリングの事例として、「eラーニング・オンライン研修」「企業内大学」「ワークショップ」などの手法を取る場合があります。すでにさまざまな国内企業が導入しているので、導入事例を自社の DX に向けたリスキリングの参考にしてください。

執筆・編集

さくマガ編集部

さくらインターネット株式会社が運営するオウンドメディア「さくマガ」の編集部。

※『さくマガ』に掲載の記事内容・情報は執筆時点のものです。

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